損失と回復の非対称

リスク管理の出発点はこの表一つです。

損失元本回復に必要なリターン
−10%+11.1%
−25%+33.3%
−50%+100%
−75%+300%
−90%+900%

損失が大きくなるほど、回復は加速度的に難しくなります。そのため長期の成果を決めるのは、最も大きく稼いだ年より最も大きく失った区間(最大ドローダウン、MDD)であることが多いのです。大きな損失を避けることが、大きな利益を狙うことより先です。

損失が大きくなるほど回復に必要なリターンは急に上がる

ボラティリティがリターンを削る

毎年の平均リターンが同じでも、上下動の大きいほうが最終結果は悪くなります。これをボラティリティ・ドラッグ(volatility drag)といいます。

平均は同じでも上下動が大きいと結果が悪い(100万ウォンから開始)

分散の効果と限界:相関

いくつもの銘柄に分けて持てば、一つの銘柄の事故が全体に与える衝撃は小さくなります。しかし分散の効果には限界があります。銘柄同士が一緒に動く度合い、つまり相関のためです。

同じ比率のn銘柄ポートフォリオの分散 ≈ σ² ×(1/n +(1 − 1/n)× ρ)

銘柄数を増やすと減るリスクと最後まで残るリスク

各銘柄のボラティリティ30%、平均相関0.3のときの同じ比率のポートフォリオのボラティリティです。10銘柄ほどで減らせるリスクの大部分が減り、約16.4%は市場全体のリスクとして残ります。

ポジションサイズ:どれだけ買うか

「何を買うか」より結果に大きく影響するのが「どれだけ買うか」です。よく使われる方法は、1回の取引で失いうるお金を口座の一定比率に制限することです。

口座リスク1%ルールで数量を決める

口座1,000万ウォン
一度に失ってよいお金10万ウォン

口座の1%

1株当たりのリスク4,000ウォン

50,000ウォンで買い、46,000ウォンで損切り

買う数量25株

10万 ÷ 4,000 = 125万ウォン分

レバレッジ・インバース商品の罠

指数の1日のリターンの2倍(レバレッジ)または逆(インバース)に連動する商品は、1日単位で調整されます。何日も持ち続けると、結果は「期間リターンの2倍」になりません。

指数が毎日+5%、−5%を交互に20日動くと

指数は約2.5%減りましたが、2倍レバレッジ商品は約10%減りました。方向なく上下する相場では、レバレッジ商品は削られ続けます。

損切りルールの設計法

行動バイアス:私たちをだます習慣

バイアス姿対応
損失回避同じ金額でも、失う痛みを稼ぐ喜びより約2倍大きく感じる損失の上限を前もって数字で決める
ディスポジション効果上がった銘柄はすぐ売り、下がった銘柄は「元が取れる」まで持ち続ける買値ではなく、今持ち続ける理由で判断
確証バイアス自分の判断を支持する情報だけを探す「自分が間違っていたらどんなサインが出るか」を前もって書く
アンカリング以前の高値・自分の買値を基準に安い・高いを判断価値と今の情報で判断し直す
過信何度かの成功を実力と考えて比率を大きくする売買日誌で勝率・損益比を数字で確認
直近バイアスここ数か月の流れが続くと信じる長い期間のチャート(週足・月足)で比べる

期待値:勝率より大切なもの

売買方法の成績は勝率一つでは判断できません。勝ったときにどれだけ稼ぎ、負けたときにどれだけ失うかを一緒に見る必要があります。

1回の取引の期待値 = 勝率 × 平均利益 −(1 − 勝率)× 平均損失

方法勝率平均利益平均損失期待値(1回)
A70%+3%−8%0.7×3 − 0.3×8 = −0.3%
B40%+9%−4%0.4×9 − 0.6×4 = +1.2%

勝率70%のAはよく勝ちますが結局は負け、勝率40%のBはよく負けますが結局は稼ぎます。小さな利益はすぐ確定し、損失は持ち続ける習慣(ディスポジション効果)がAのような結果を生みます。ここから売買コスト(3章)を引いたものが実際の期待値です。

勝率が高くても負けることがある:1回の取引の期待値

リバランス:比率を戻すルール

最初に株式60%、現金・債券40%で始めても、株価が上がれば株式の比率は自然に大きくなり、下がれば小さくなります。決めておいた比率に定期的に戻すことをリバランスといいます。

リバランスの前後(株式60%・現金40%に戻す)

株式が50%上がって比率が69%になった状態から60%に戻すと、その後株式が30%下がったときの損失が270万ウォンから234万ウォンに減ります。

この章は2026年10月時点の内容です。取引制度・税率・手数料は変わることがあるため、実際の取引や申告の前には取引所・税務当局・証券会社の案内を直接確認してください。「要確認」と記した部分は特に変わる可能性があります。この文章は学習資料であり、特定の銘柄や売買を勧めるものではありません。

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